現在精神科に関わる基礎知識に関して勉強中です。
※精神科の基礎について
1から勉強しなおすとなると、まずは広く浅く…( ..)φ
とこれから勉強しようとしている事に付箋を貼るように記事を書いています。
それだけでも結構な量になってしまうので、いつ頃に振り返りが終わるのやら…
(;´･ω･)
今回は精神科に関わる法律についての紹介をしてみます。
これまで精神障がい者をめぐる歴史的処遇の経緯を顧みて、常に基本的人権を尊重した立場に立ち、看護を展開していかないといけません。
その為、これを支える法律も存在します。以下に紹介していきたいと思います。
精神保健福祉法
これは「精神保健及び精神障害者福祉に関する法律」の略称です。
精神障がい者の医療及び保護を行い、障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律です。
精神科病院内における行動制限や入院形態などもこの法律から来ているので、絶対勉強しないといけない事の一つですね。
φ(..)
障害者総合支援法
これは「障害者の日常生活及び社会生活を総合的に支援するための法律」の略称です。
以前にあった「障害者自立支援法」が平成25年4月1日から「障害者総合支援法」と呼称が変わりました。
障がい者の定義に難病等を追加し、重度訪問介護の対象者の拡大、ケアホームのグループホームへの一元化などが変更点です。
この法律はノーマライゼーションの理念に基づいて導入された支援費制度により充実が図られました。
法律の題名は障害者総合支援法に変更されましたが、法律の基本的な構造は障害者自立支援法と同じです。
これもまた精神科患者さんが退院するにあたって、利用すべき福祉サービスの存在を知る為に勉強していかないといけない内容です。
個人情報保護法
これは「個人情報の保護に関する法律」の略称です。
医療従事者として云々というよりも何かしらの仕事に従事し、そこで知り得た情報をみだりに扱わないという事は基本的な事なので簡単に。
ですが情報漏洩やその情報の管理をする上では、これを踏まえた上で仕事をしないといけないので忘れてはならない事ですね。
( ..)φ
精神保健福祉法を知らないといけない。
精神科の場合、他の他科領域と違って「精神保健福祉法」を理解した上での判断・行動が求められてきます。
入院形態や行動制限だけでなく、精神障害者保健福祉手帳もこの法律を母体に存在していることや精神障がい者が地域住民から関心と理解を深める啓蒙活動なども、この法律に含まれます。
今後はこれらを少しずつ勉強していきたいと思います。
